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ファンチーム株式会社 採用・求人情報
ソフトバンク・ヒューマンキャピタルが転職、求人、就職情報を提供する『イーキャリア』のファンチーム株式会社 採用・求人情報です。
大手シンクタンク、国立大学との共同研究プロジェクト多数。未来を創る、テクノロジーカンパニーです！
ファンチーム株式会社
- 仕事の特徴
- 設立5年以内
- 業績
- 特許、独自の技術を持つ企業、3年連続成長企業
- 従業員の規模・構成
- 従業員の平均年齢が20代、中途入社が5割以上
- 社風
- マスコミによく取り上げられる、社内サークル・スポーツチームあり、環境対応に積極的、実力主義、Uターン・Iターン歓迎
ファンチーム株式会社会社概要
事業内容
▼PTP（Package＆ThirdParty）事業
・人材アセスメントシステム“HACS”シリーズの企画・開発
・組織診断サーベイ“ESCOPE”の企画・開発導入
・eラーニングと人材アセスメントの連動ソリューション開発
▼ITS事業
・エンドユーザー向けのITコンサルティング、及びシステム開発・保守
・Web/ECサイトの制作（Webブランディング・プロモーション）
・システム受託開発
▼オンサイトシステム開発支援事業
▼メディア事業
・太陽光発電の総合情報サイト 等
◎平成20年3月、神奈川県知事より中小企業新規事業活動促進法に基づく
経営革新計画の承認を受けました。
主力製品・サービス
◆HACS＿ADバージョン
企業の管理職選抜や適正配置の際に使われる成長支援型の
インターナル・アセスメントツール
◆HACS＿EPバージョン
企業の中途採用試験やキャリア転換の際に使われる
キャリア・アセスメントツール
◆組織診断サーベイシステム「ESCOPE」
社員の意識から組織を分析し、業績との因果関係を解析。
富士通総研との共同研究開発製品
◆HRM*Webプラットフォーム
アセスメントの実行から進捗管理、結果閲覧はもちろん、
高度な組織分析も可能なHumanResourceManagement領域の
ビジネスインテリジェンスツール
| 代表者 | 代表取締役 高木 広之介 |
|---|---|
| 本社所在地 | 〒141-0022 東京都品川区東五反田2-6-5 フロインデビル2階 |
| その他事業所 | 東京都品川区東五反田2-6-5 フロインデビル2階 ・ACCESS JR・私鉄「五反田」駅徒歩4分 |
| 関連会社 | ファンチーム・ヒューマン・ストラテジー株式会社 |
| 主な取引先 | ・東芝情報システム株式会社 ・ソニーセミコンダクター九州株式会社 ・株式会社日本コンサルタントグループ ・富士通総研株式会社 ・第一生命相互保険会社 ・横河電機株式会社 ・株式会社ベネッセコーポレーション |
| 設立 | 2005年 |
|---|---|
| 従業員数 |
48名
（2009年6月現在）
|
| 平均年齢 | 27.3歳 |
| 資本金 | 1,500万円 |
| 売上高(見込み) | 4億4,000万円 |
連絡先
| 住所 | 〒141-0022 東京都品川区東五反田2-6-5 フロインデビル2階 |
|---|---|
| 電話 | 03-5422-8721 |
| 担当者 | ITS事業部 佐藤 亮 |
| recruit@funteam.co.jp | |
| URL |
雇用企業のホームページ 雇用企業の求人情報ページ |
ファンチーム株式会社個人情報の取り扱いについて
ファンチーム株式会社は、企業としての社会的責任を認識し、
個人情報に関する法令等を遵守し、保護、管理することが当社の事業活動を行う上で
最重要事項であると認識し、個人情報保護の確実な履行に努めます。
1. 適切な個人情報の収集、利用および提供などに関する基本原則
個人情報の収集・利用は、情報提供者の事前の同意の上、事業目的を達成する
範囲内でのみ行うものとし、その取り扱いには万全の管理体制を施すこととする。
当社は、個人情報を取り扱う単位毎に管理責任者を置き、
個人情報保護を実践、遵守してまいります。
・個人情報を直接的にお客さまから収集する場合は、事前に収集の目的を明確に開示して
収集します。
・個人情報を利用する場合は、事前に明確化した目的の範囲内でのみ利用、提供いたします。
2. 個人情報の適切な管理方法 当社は、ご提供いただいた個人情報について、
適切な安全対策を実施し、個人情報へのアクセス・個人情報の紛失・破壊・改ざん及び
漏洩等に対し、技術面及び組織面において理的な安全対策及び是正・予防措置を講じることに
努めます。保有の必要がなくなった個人情報は，速やかに廃棄し，又は消去するものとする。
3. 法令、社内規程等の遵守 個人情報を適切に利用し、又その保護を徹底する為に、
個人情報保護のガイドラインなどに対応しながら、個人情報管理体制を定期的に見直し、
改善を行うものとする。