これまでの経験・スキルを活かしてプレシャスパートナーズでさらにキャリアアップをしませんか？

今回の募集では、これまでの経験で培ってきた アイデアやスキルを活かして 当社の成長を後押しして下さる方を募集します！ 「バックオフィスから会社をつくりかえる」という気持ちで 積極的な提案や発信をどん...

【期待する役割】
脱炭素社会実現に向けた社会ニーズを事業としてカタチにし、収益化をしていくにあたり、多くの事業の検討、事業化にあたり新エネルギー・脱炭素事業領域における知見、あるいは関連するインフラ事業におけるPJ組成の知見、新規事業創出の知見のある人材の増員を目指すことになりました。

1. 再生可能天然ガスの製造事業
2. 水素・アンモニア関連事業
3. カーボンクレジット創出事業
4. 各種新エネルギー関連事業の調査・投資実行

社長直轄のコーポレート部隊となります。
https://www.sojitz.com/jp/sustainability/message/

【働き方】
転勤：当面は想定していません。
将来的に転勤の可能性がございます。ご状況を加味し相談の上決定します。

【企業の特徴】
国内外約400社の連結対象会社とともに、世界約50の国と地域に事業を展開する総合商社です。
自動車やプラント、エネルギー、金属資源、化学品、食料、農林資源、消費財、工業
団地などの各分野において、物品の販売及び貿易業をはじめとして、国内および海外における各種製品の製造・販売やサービスの提供、各種プロジェクトの企画・調整、投資、ならびに金融活動などグローバルに多角的な事業を行っています。

【企業の魅力】
・取締役会による執行の監督強化やグループ会社のガバナンス強化を行い、ガバナンスの実効性強化を目的とした取組を積極的に行っています。
・生産性向上と持続的な成長を支える施策としてダイバーシティ・働き方改革の諸施策推進による多様な人材の活躍促進しています。また、状況変化に機敏に対応し、持続的な成長に向け挑戦し続ける人材を育成します。

【期待する役割】
脱炭素事業の創出・拡大に従事いただきます。

【キャリアパス】
・短期的プラン（入社後１～２年）
主担当としてプロジェクト/事業を推進

・中期的プラン（入社後３年～５年）
チームリーダーとして、プロジェクト/事業を推進

【応募者へのメッセージ】
今後、成長が見込まれる脱炭素領域において、一緒に切磋琢磨して事業創出・拡大をしていきましょう！ 国内外のどちらでも活躍する場を提供致します。

【働き方】
転勤：当面は想定していません。
将来的に転勤の可能性がございます。ご状況を加味し相談の上決定します。

【企業の特徴】
国内外約400社の連結対象会社とともに、世界約50の国と地域に事業を展開する総合商社です。
自動車やプラント、エネルギー、金属資源、化学品、食料、農林資源、消費財、工業
団地などの各分野において、物品の販売及び貿易業をはじめとして、国内および海外における各種製品の製造・販売やサービスの提供、各種プロジェクトの企画・調整、投資、ならびに金融活動などグローバルに多角的な事業を行っています。

【企業の魅力】
・取締役会による執行の監督強化やグループ会社のガバナンス強化を行い、ガバナンスの実効性強化を目的とした取組を積極的に行っています。
・生産性向上と持続的な成長を支える施策としてダイバーシティ・働き方改革の諸施策推進による多様な人材の活躍促進しています。また、状況変化に機敏に対応し、持続的な成長に向け挑戦し続ける人材を育成します。

【パソナキャリア経由での入社実績あり】
（１）サステナビリティ業務全般
・事業戦略へのサステナビリティの織り込み
・KPIの設定／管理
・GHG排出量の測定／管理、GHG削減に向けた取り組み
・グループ会社及びサプライチェーン上における人権対応
（２）開示に関する、情報収集体制の整備及び資料作成
・統合報告書の作成、有価証券報告書の作成（一部）
・TCFDをはじめとする、サステナビリティ関連の各種フレームワーク対応
（３）コーポレートガバナンス（CG）業務全般
・CGコードへの対応に関する方針策定、取締役会規程等の管理・改廃　
・CG報告書をはじめとする、ガバナンス関連の開示についての企画
・ガバナンス関連の会議体（取締役会指示による社内委員会、監査役会等）の運営サポート
・会社法、東証上場規則等で要請されるコーポレートアクションに関する企画及び事務
・株主総会対応

【キャリアプラン】
当課でキャリアを積んだあと、ご本人の希望と適性により他の管理部門や海外駐在を経験していただき、将来の管理部門を担う幹部候補となっていただく事を想定しています。

【ポジションの魅力】
2023年4月に部へと格上げしたサステナビリティ推進の専門組織部隊となります。経営層との距離も近く、経営層に対しての起案が可能であり、積極的な起案や取り組みが奨励される環境です。また独立商社であることから取り扱う商材に制限がない為、サステナビリティ起点での商材提案の推進等、攻めのサステナビリティが可能な環境です。
※詳細は下記統合報告書をご覧ください　　https://www.hanwa.co.jp/ir/library/annual.html