"いい意味"で成長だけじゃない、長く働ける環境とは？

『共に生きる、共に働く』を掲げる、代表の想い。 人生の多くの時間を共に過ごす仕事の仲間とともに、 "より良い関係性を築きながら共に生きていく" というカルチャーを大切にしています。 ■WORK 明...

【パソナキャリア経由での入社実績あり】
【募集背景】
■デンソーテンでは、企業ビジョン「VISION2030」の実現に向けて、クルマの価値向上や、移動課題を解決し生活を豊かにする生活の価値向上に取組んでいます。
■本チームは、変革の中心となる「ソフトウェアファースト」を社内に定着させるべく、21年度に新設され、ソフトウェア開発基盤強化（人財強化、DX推進、品質向上）を企画立案・推進するミッションを持っています。
■近年、大規模かつ複雑化した車載ソフトウェアの品質の安定化に向けて、上流工程（プロジェク管理、要件定義、システム設計）を担える社員増強が急務になっています。
■今回募集する領域は、ソフトウェア開発の重要な社内財産である人財の育成推進活動になります。
■人に興味があり、ソフトウェア人財育成に対して高い志を持った人材のご応募をお待ちしております。

【配属部署】
■ソフトウェアファースト推進室　への配属となります。
■ソフトウェアファースト推進室は3つのグループに分かれており、17名のメンバーが在籍しています。
■今回募集の人財強化チームでは9名のメンバーが在籍し、タレントマネジメント、プロジェクト運営の仕組化、育成推進などに担当が分かれ、20代～50代までの幅広い年齢層のメンバーが活躍しています。

【職種概要】
■ソフトウェア開発の人財育成の企画立案及び現場浸透を推進して頂きます。
■デンソーグループ全体で、クルマと社会が繋がるこれからのモビリティ社会において、世界で活躍できる人財を育成していくことが重要課題となっております。
■2023年11月に2035年度へ向けた中長期計画発表の中では、大規模になる車載ソフトウェアやクルマのSDV（ソフトウエア定義車両）化などに対応するため、2030年度に1万8000人のソフト開発人材を確保する計画も明言されています。
■その計画を念頭に、デンソーテンの中で育成の必要性の普及や、スキルを身に着けてもらえる施策を考え、実行していただきます。

※参考のURL
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01537/00987/

【業務詳細】
人財強化チームの一員として、下記業務をご担当頂きます。

1.新入社員及びリカレントエ…

【パソナキャリア経由での入社実績あり】
車載テレマティクスサービス、ドライブレコーダーの営業業務です。顧客や販売会社との交渉、社内各部門と連携した戦略策定、法人顧客への受注活動、安定供給や品質向上など、幅広い顧客との窓口をご担当いただきます。

■業務内容
・販売会社、大手カーリース顧客への営業窓口業務
・競合他社、顧客、市場の調査と売上拡大の計画策定
・販売見込の策定、中期売上計画の策定
・商品プレゼン、展示会実施

自社ブランドの直接営業や、大手リース会社様への営業窓口業務をお任せします。自社ブランドの販売はもちろん、大手リース会社様に製品を提供します。大手リース会社様の営業活動では、販売サポートや製品の企画・提案などを行っていただきます。

安全運転に関する企業の責任は高まっています。それに伴い、ドライブレコーダーの需要が急拡大しており、煽り運転や交通事故の記録という観点のみならず、安全運転に繋げる為のデータとして活用されています。
具体的には、従業員（ドライバー）の運転時の映像データがクラウドデータセンターに自動送信され（データ収集）、送信されたデータを事務所社員（管理者）が解析結果を確認する（分析・見える化）システムです。従業員（ドライバー）の安全運転度を点数化させ「安全運転ランキング」や「安全運転診断」、などデータ化し、それを元に従業員（ドライバー）へ指導や教育を行います。事故発生時の自動通報を実現する『ドライブレコーダー特約付き自動車保険』の需要も急増しています。

法人向けの営業の為、商談規模も大きくなります。顧客との付き合いも、売って終わりではなく、導入後も顧客と密接に付き合いニーズを聞く中で、顧客からの要求を持ち帰り、開発部門と共に次の開発にフィードバックを行い新しいサービスに繋げるなど、商談～モノ作りまで幅広く活躍できる点は当ポジションの魅力であり、やりがいを感じやすいです。

■採用背景：
デンソーテンはICTのつながる技術を強みに、クルマの安全・安心分野の中心となる安全運転テレマティクスサービスビジネス拡大に取組んでいます。
現在、テレマティクスサービス・ドライブレコーダーのビジネス拡大に挑戦しており、この分野の営業人員を増強する必要があります。自社の製品やコア技術を理解し、販売会社やシステムインテグレ…